フリーダイヤルの形態別比較｜0120・0800の料金や携帯での受け方を解説

この記事でわかること

・認知度が高い「0120」と希望の番号を選びやすい「0800」の違い

・携帯電話からの着信は割高になるなど注意が必要な料金の仕組み

・固定電話のほか、スマートフォンやパソコンで着信を受ける方法

フリーダイヤルの導入を検討する中で、「0120と0800の違いが分からない」「携帯電話からの着信で料金は変わるのか」「自社に合う契約形態が知りたい」といった疑問を抱えていませんか。

この記事では、フリーダイヤルの番号形態ごとの特徴、初期費用や通話料などの料金体系、そしてスマートフォンでの受け方まで、ビジネス形態に合わせた最適な選択ができるように分かりやすく解説します。

  フリーダイヤルとは？着信課金サービスの仕組みと類似サービスとの違いを解説

フリーダイヤルとは、着信側が通話料を負担するサービスのことです。

発信者は無料で通話できるため、企業のお客様窓口や相談窓口で広く利用されていますよね。

この仕組みにより、顧客は通話料を気にすることなく問い合わせが可能となり、企業側はお客様の問い合わせ対応のハードルを下げることができるというメリットがあります。

結果として、顧客満足度の向上や販売機会の増加に貢献します。

着信側が通話料を負担する仕組みから、「着信課金サービス」とも呼ばれたりします。

フリーダイヤルは登録商標

「フリーダイヤル」は、はNTTドコモビジネス（旧NTTコミュニケーションズ）が提供する着信課金サービスの登録商標です。

1985年にサービスが開始されて以来、広く社会に浸透し、多くの企業で導入されてきました。

この単語があまりにも広く知られているため、「0120」で始まる電話番号はすべてフリーダイヤルと思っている人も多かったりしますが実は登録商標だったんです。

サービス名自体が信頼性の象徴となっているとも言えますね。

一般名詞のように使われることが多いものの、正式には特定の企業のサービスを指す名称です。

「着信課金サービス」がサービスの正式名称

フリーダイヤルに代表される、着信側が通話料を支払うサービスの一般的な名称は「着信課金サービス」です。

このサービスは、発信者の通話料負担をなくすことで、問い合わせや注文の促進を目的としています。

NTTドコモビジネス以外にも多くの通信事業者が同様のサービスを提供しており、それぞれ独自のサービス名で展開しています。

したがって、サービスを比較検討する際は、「着信課金サービス」という名称で検索すると、より多くの選択肢を見つけることができます。

他社が提供する類似サービス（フリーコールなど）との違い

「フリーダイヤル」以外にも、「フリーコールDX」や「フリーコールスーパー」、「フリーボイス」など、各社が着信課金サービスを提供しています。

これらのサービスの基本的な仕組みは同じですが、料金体系、利用可能な番号（0120、0800）、付加機能の種類などに違いがあります。

例えば、特定の通信キャリアの回線を利用することで料金割引が適用されたり、クラウドPBXと連携してスマートフォンでの利用に特化した機能が充実していたりするサービスも存在します。

そのため、自社の通信環境や必要な機能に応じて、各社のサービスを比較検討することが重要です。

  フリーダイヤルの番号形態｜0120と0800の特徴を比較

2026年現在、着信課金サービスで利用される電話番号には、主に「0120」から始まるものと「0800」から始まるものの2種類があります。

どちらも通話料が着信側負担である点は共通していますが、番号の桁数や認知度、取得のしやすさに違いがあります。

これらの違いを理解することは、導入においては欠かせないですし、なんとなくで違うんだろうなと思っている方も知識として持っていてよいでしょう。ここで分かりやすく解説しておきます。

認知度が高く信頼されやすい「0120」番号の特徴

「0120」で始まる番号は、日本で最初に登場した着信課金サービス用の番号であり、長年の利用実績から圧倒的な認知度を誇ります。

多くの消費者にとって「通話料無料の番号」として定着しているため、顧客に安心感と信頼感を与えやすい点が最大のメリットです。

一方で、その人気から覚えやすい番号や語呂合わせの良い番号はほとんどが使用済みとなっており、希望の番号を取得する難易度が高いという側面もあります。

これから事業を始める場合、0800番号に比べて選択肢が限られる可能性がありますね。

比較的希望の番号を取得しやすい「0800」番号の特徴

「0800」で始まる番号は、0120番号のあとから提供が開始された、比較的新しい番号形態です。

提供が始まった理由は

・企業の問い合わせ窓口が増えた

・0120番号の割り当てが増えて空き番号が不足してきた

などの説が有力です。

「0120」に比べるとまだ空き番号が多く、企業名やサービスにちなんだ語呂合わせの良い番号や、覚えやすい連番などを取得しやすい点がメリットです。

ただし、認知度では「0120」に劣るため、一部の消費者には着信課金サービスとして認識されない可能性も考えられます。

語呂合わせなどを活用して、サービス内容をアピールする番号を用意したい場合に適しています。

h3:どちらの番号形態を選ぶべきかの判断基準

「0120」と「0800」のどちらを選ぶかは、企業の目的によって判断が分かれます。

顧客に安心感を与え、企業の信頼性を最優先するなら、広く認知されている「0120」が適しています。

特に年配層をターゲットとするサービスでは、馴染みのある0120番号の方が問い合わせに繋がりやすい傾向があります。

一方、自社のブランド名やサービス内容を反映したオリジナリティのある番号を取得したい場合や、スタートアップ企業で覚えやすい番号を確保したい場合は、「0800」が有力な選択肢となります。

料金形態を理解し、自社の戦略に合った番号を選びましょう。

  フリーダイヤルの料金形態を徹底解説｜費用の内訳と仕組み

フリーダイヤルを導入・運用する際には、主に「初期費用」「月額基本料金」「通話料」の3つの費用が発生します。

これらの費用は契約する通信事業者やプラン、利用状況によって変動するため、事前に料金体系を正確に把握しておくことが重要です。

特に通話料は、発信元の端末（固定電話か携帯電話か）や距離によって単価が大きく異なるため、コストを管理する上で最も注意すべきポイントになります。

導入時に必要な初期費用の内訳

フリーダイヤルの利用を開始する際には、初期費用として契約料や工事費が必要です。

工事費は、1つのフリーダイヤル番号に対していくらかかる「番号単位」の費用と、着信先として設定する電話回線ごとにかかる「回線単位」の費用で構成されます。

ただし、複数の拠点に電話を振り分ける機能や、IVR（自動音声応答）などの高度なオプションを追加する場合は、追加の工事費が発生します。

携帯電話からの着信を許可する設定など、契約内容によって初期費用は変動します。

毎月固定でかかる月額基本料金の目安

月額基本料金は、フリーダイヤル番号と契約回線を維持するために毎月支払う固定費用です。

この料金も、契約するフリーダイヤル番号ごとにかかる「番号単位」の料金と、着信先の回線ごとにかかる「回線単位」の料金から成り立っています。

料金は通信事業者によって異なり、ある企業の場合では1番号あたり1,100円、1回線あたり1,100円（いずれも税込）が目安のようです。

携帯電話からの着信を受け付けるオプションなど、付加機能を利用する場合は、別途月額料金が加算される仕組みです。

通話料の課金システムと、どのような端末から受電するかによる料金差

フリーダイヤルの通話料は、発信者の代わりに番号の契約者が負担する従量課金制の費用です。

料金は、発信元の地域、着信先までの距離、そして発信に使われた端末の種類（固定電話、公衆電話、携帯電話・PHS）によって変動します。

一般的に、固定電話からの着信が最も安く、距離が遠くなるほど高くなります。

一方で、携帯電話（モバイル端末）やPHSからの着信は、距離に関わらず全国一律の料金設定ですが、固定電話からの着信に比べて単価が3分あたり数十円から1分あたり十数円と、割高に設定されていることがほとんどです。

【注意点】携帯電話からの着信は通話料が高くなる仕組み

フリーダイヤルを運用する上で最も注意すべき点は、携帯電話からの着信にかかる通話料です。

前述の通り、携帯電話からの着信は固定電話からの着信と比較して通話料単価が大幅に高くなります。

例えば、固定電話からの3分間の通話料が約9円であるのに対し、携帯電話からは約130円〜140円程度かかるケースもあり、その差は10倍以上です。

顧客層が主にスマートフォンを利用する若年層である場合、想定以上に従量課金が増大する可能性があります。

そのため、導入前にターゲット顧客の利用端末を分析し、必要に応じて携帯電話からの着信を制限するなどの対策を検討することが重要です。

  ビジネス形態に合わせたフリーダイヤルの受け方｜固定電話・スマホでの導入パターン

フリーダイヤルは、従来の事務所の固定電話で受ける方法だけでなく、多様化する働き方に合わせて様々なデバイスで着信を受けられます。

外出先で対応したい場合はスマートフォン、コールセンター業務ではパソコンといったように、ビジネスの形態や規模に応じて最適な受電環境を構築することが可能です。

モバイル端末での利用が進んだことで、小規模事業者や個人事業主でも導入しやすくなりました。

いつでもどこでも問い合わせ対応ができるのは技術の進歩に感謝ですよね。

事務所の固定電話で着信を受ける基本的な形態

最も基本的な利用形態は、オフィスや店舗に設置された固定電話機でフリーダイヤルの着信を受ける方法です。

これは従来からある一般的な方法で、特定の場所で電話応対業務を行う場合に適しています。

複数のスタッフで電話応対を行う場合は、ビジネスフォンを導入し、複数の電話機で同時に着信を受けたり、担当者へ内線を転送したりすることが可能です。

信頼性が高く、安定した通話品質を確保しやすいというメリットがあります。

スマートフォンでフリーダイヤルの着信を受ける2つの方法

外出が多い営業マンや問い合わせ担当者をはじめ、事務所に固定電話を設置していない小規模事業者でも、スマートフォンを利用してフリーダイヤルの着信に対応できます。

主な方法として「転送電話サービス」と「クラウドPBX」の2つが挙げられます。

これにより、場所を選ばずに顧客からの電話に応対でき、ビジネスチャンスを逃しません。

どちらの方法も一長一短があるため、自社の運用体制やコストに合わせて選ぶことが大切です。

方法1：転送電話サービスを利用する

転送電話サービスは、フリーダイヤルに着信した電話を、あらかじめ登録しておいた別の電話番号（この場合はスマートフォン）へ自動的に転送する仕組みです。

通信キャリアが提供するオプションサービスで、比較的簡単に設定できます。

ただし、フリーダイヤルの着信料に加えて、着信先から転送先までの通話料も契約者が負担する必要があるため、通話コストが二重にかかる点に注意が必要です。

手軽に始められる一方で、着信件数が多い場合はコストが割高になる可能性があります。

方法2：クラウドPBXを導入してスマホを内線化する

クラウドPBXは、従来オフィスに設置していたPBX（構内交換機）の機能を、インターネット経由で利用できるサービスです。

専用のアプリをスマートフォンにインストールするだけで、スマホを会社のビジネスフォン（内線電話）のように利用できます。

この方法では、フリーダイヤルへの着信を直接スマホアプリで受けられるため、転送電話サービスのような二重の通話料は発生しません。

また、内線通話や保留転送といったビジネスフォンの機能もスマホで利用でき、コストを抑えながら本格的な電話環境を構築できるのが大きなメリットです。

テレワークや複数拠点での電話応対にも柔軟に対応します。

パソコンのソフトフォンで受電する形態

コールセンター業務など、パソコンを主に使用する環境では、ソフトフォンを利用してフリーダイヤルの着信を受ける形態も有効です。

ソフトフォンとは、パソコンにインストールして使用するソフトウェア型の電話のことです。通常はヘッドセットなどを利用して電話対応を行います。

クラウドPBXと連携させることで、パソコン上で着信・発信・保留・転送といった操作が可能になります。

顧客情報をパソコン画面で確認しながら通話できるため、応対品質の向上や業務効率化に繋がりやすいこともメリットです。

  コスト削減と業務効率化を実現するフリーダイヤルの便利機能

ここではフリーダイヤルの、通話料を削減したり、電話応対の業務を効率化したりするための様々なオプション機能をご紹介します。

これらの機能を自社の運用に合わせて活用することで、無駄なコストを抑えつつ、顧客満足度を高める電話応対体制を構築できます。

特に発信元の制限や受付時間の設定は、コスト管理において重要な役割を果たします。

携帯電話からの着信を制限して通話料を抑える設定

前述の通り、携帯電話からの着信は固定電話に比べて通話料が高額になるため、コストを圧迫する一因となり得ます。

この対策として、携帯電話やPHSからの着信を許可せず、固定電話からのみ着信を受け付けるように設定する機能があります。

BtoBビジネスで顧客のほとんどがオフィスから電話をかける場合や、通話料をとにかく抑えたい場合には有効です。

ただし、スマートフォンの利用が主流となっている現在では、顧客の利便性を損なう可能性もあるため、導入は慎重に判断する必要があります。

営業時間外のアナウンスを自動で流す「時間外案内ガイダンス」

「時間外案内ガイダンス」は、会社の営業時間外や休日にかかってきた電話に対して、自動で受付時間外であることを知らせるアナウンスを流す機能です。

例えば、「本日の営業は終了いたしました。営業時間は平日の午前9時から午後6時までです」といったメッセージを流せます。

これにより、顧客は営業時間を正確に把握でき、企業側は担当者が不在時に何度も電話対応する必要がなくなります。

簡単な設定で顧客満足度の低下を防ぎ、携帯電話などで休日対応する負担を軽減できるため、多くの企業で利用されています。

着信を複数の拠点や担当者へ振り分ける「着信振り分け機能」

「着信振り分け機能」は、1つのフリーダイヤル番号にかかってきた電話を、あらかじめ設定したルールに基づいて複数の拠点や担当者へ自動的に振り分ける、業務効率化のための機能です。

例えば、発信元の地域に応じて最寄りの支店へ着信させたり、時間帯によって受付センターを切り替えたり、問い合わせ内容に応じて専門部署へつなぐといった設定が可能です。

これにより、電話が特定の窓口に集中するのを防ぎ、顧客を待たせることなくスムーズな応対を実現します。

機会損失の防止と業務の平準化に貢献する重要な機能です。

  フリーダイヤルの形態に関するよくある質問

フリーダイヤルの導入を検討する際に出てくる代表的な疑問について、Q&A形式で解説します。

Q. 「フリーダイヤル」と他社の「フリーコール」は何が違うのですか？

A. 「フリーダイヤル」はNTTドコモビジネスの登録商標であり、サービス名です。

一方、「フリーコール」はKDDIなどが提供する同様の着信課金サービスの名称です。

どちらも通話料を着信側が負担する仕組みは同じですが、提供する通信会社が異なります。

Q. フリーダイヤルを携帯電話で着信する場合、通話料金は変わりますか？

A.はい、電話を受ける側はかかる料金が異なります。

携帯電話からの着信は固定電話からの着信に比べて通話料単価が大幅に高くなります。

通信事業者のプランによって異なりますが、一般的に3分あたりの料金が10倍以上の差になるケースもあります。

携帯からの着信を許可するかどうかは、顧客層やコストを考慮して慎重に判断する必要があります。

Q. 事務所に固定電話がなくても、スマートフォンだけでフリーダイヤルを利用できますか？

A.はい、利用可能です。

クラウドPBXサービスを契約し、専用アプリをスマートフォンにインストールすることで、固定電話回線がなくてもフリーダイヤル番号の取得と受電ができます。

この方法なら、場所を選ばずにスマホで会社の電話番号として応対でき、コストも抑えやすいため、スタートアップや小規模事業者に適しています。

  フリーダイヤルを設ける以外の効果的な問い合わせ対応

フリーダイヤル以外でコストを抑えつつ効率的に運用する方法として、IVR（自動音声応答）を活用した仕組みが挙げられます。IVRで「返品については1番、注文については2番」といった案内を流し、プッシュ操作に応じて振り分けることで、窓口の混雑を緩和できますし24時間対応が可能になるケースがほとんどです。

さらに、IVRのガイダンスに従って用件を録音してもらい、その内容を音声データやテキストとして担当者のメールへ即座に送信する形態も非常に有効です。

こちらからコンタクトが必要なものと、そうでないものに振り分け可能です。

この方法であれば、担当者は内容を確認してから折り返せるため、全ての入電にリアルタイムで応対する負担が軽減されます。

さらにお客様の問い合わせにはしっかりと対応ができるため、通話料の膨大化を防ぎながら、機会損失を最小限に留める現代的な問い合わせ対応の形と言えます。

自動音声応答についてはこちらで詳しく説明しています。

https://www.onkyo.net/ivr-column/20251209

またおすすめのIVRはこちらです。

  まとめ

フリーダイヤル（着信課金サービス）には、「0120」と「0800」の番号形態があり、それぞれ認知度や取得のしやすさに特徴があります。

料金は初期費用・月額基本料・通話料で構成され、特に通話料は発信元の端末によって大きく変動するため、携帯電話からの着信には注意が必要です。

受電方法は従来の固定電話だけでなく、クラウドPBXを利用すればスマートフォンやパソコンでも対応可能であり、多様なビジネス形態に適合します。

自社の目的や予算、顧客層に合わせて最適な形態を選択することが、効果的な運用の鍵となります。